調査によると、建築基準法で定められた耐震住宅は震度6強で倒壊します。
耐震住宅は、建物本体、基礎ともに震度4～5弱が損傷限界です。
耐震住宅は地盤への対応はしていません。
このように免震だけが別格の基準なのです。
「耐震」「免震」とあわせて「制震」という言葉も耳にします。
「制震」とは、住宅１階の壁にダンパーを設置します。
その抑制効果によって２階以上で増幅する揺れを抑えるものです。
しかし、高い建物には有効ですが、戸建住宅での効果はあまりありません。
よって戸建住宅では、耐震と制震に違いはあまりありません。
「耐震」は住宅の１階に地震力がそのまま伝わり、2階は柱・壁などで増幅します。
「免震」は地震力を家の下に設置した、免震装置でカットするため地震力が小さくなります。
さらに「免震」は動きも小さくスムーズです。
地震後は、元の場所に自動的に戻ります。家がずれたままにはなりません。
耐風性もあり台風にも強いです。
しかし、地盤が液状化しやすい場所には、免震住宅は建てられません。
「耐震」においても「免震」においても、上下動には対応しません。
横揺れだけです。
ただし、上下動では家具等の転倒はおきません。
よって上下動については考慮されてないのです。
こうみてくると免震住宅にメリットがとてもあります。
今は、「耐震＋免震」を実現している住宅会社もあります。
ただ、家の諸条件、コストの問題もあります。
自分の家にあったタイプをいろんな会社で比較して探してみてください。
近頃、「免震住宅」という言葉をよく耳にします。
従来は「耐震住宅」が一般的でした。
「免震住宅」は建物を地面から切り離し、基礎の上に免震層を設置して、その上に建物がのるという構造です。
では、「免震住宅」と「耐震住宅」の違いはなんでしょうか。
「耐震住宅」とは言葉の通り、「地震に耐える家」です。
家は地震に耐えて壊れませんが、地震の揺れが直接伝わるので上階の揺れが増幅します。
そのため、家具などの家財が転倒するなどの被害をうけます。
一方の「免震住宅」とは、「地震の揺れ自体を家に伝わりにくくする家」なのです。
地震の揺れを家に伝えないので、家に伝わる揺れ自体が小さくなります。
そのため、家具などの転倒や窓ガラスの破損などが少なくすみます。
家具の下敷きになったり、散乱したガラスで怪我をするなどの二次災害を防ぐことができるのです。
さらに精神的にも恐怖感を和らげ、ショックが小さくてすみます。
自宅内の給・排水管にも免震がほどこされるので、ライフラインが復旧すればすぐに通常の生活が送れます。
また現在の免震住宅は、強風にも強いため台風などの際にも揺れが少なくすみます。
さらに免震住宅には住宅ローンが低金利で借り入れできるサービスなどもあります。
もっとも簡単な方法は、壁を増やして補強することです。
効果も大きい方法です。
地盤がゆるい場合、地盤の改善が必要となります。
その方法としては、家の下に杭を打ち込んで地盤を安定させ基礎を乗せる、あるいは地盤自体を改良してしまうという方法があります。
どちらも大掛かりです。
簡易的なものとしては、沈下した部分のみを直す方法もあります。
しかし応急処置にすぎません。
土台や柱下の腐食部分を改善する場合、土台は取替えや柱の根継ぎをしなければなりません。
その際に必ず防腐、防蟻対策もします。
白蟻などにより建物は腐食していきます。
その原因を取り除くことも大事なことです。
白蟻などの発生要因としては、水分、湿気が大敵です。
水分は主に、雨漏り、結露、生活用水の漏れなどが考えられます。
どこから漏れているのかチェックをしてきちんとした対策を施しましょう。
床下に炭などを敷き詰めて、湿気をなくすのもひとつの方法です。
また結露については、壁に断熱材をいれるなどして対策をしましょう。
基礎については、20年ほど前まで無筋コンクリートを使用していました。
現在のべた基礎などより断然強度不足です。
このような場合は、コンクリートで基礎を一体化したり増やしたりします。
クラックなどの場合は、補修材で直します。
屋根に丈夫で重い瓦を使用している場合、軽量なものにすることで耐震性がUPします。
柱が抜けないように土台にしっかりと金具で固定して、足元補強をします。
接合部も抜けないように金具でしっかりと固定します。
このように耐震補強にはいろいろな方法があります。
今は各自治体の助成で耐震診断はほとんどの場合が無料でできます。
耐震補強工事も、自治体の助成金がでるところもあります。
今このとき、家の耐震強度を見直し地震に耐えられる家にしましょう。
→ 1981年6月以前に建てられた建物である。
→ 1階部分に車庫や店舗などがあり、壁が少ない建物である。
→ 地盤がゆるい。（揺れが大きくなり負担がかかります。）
→ 2階部分が1階より飛び出していてバランスの悪い建物である。
→ 通常は1階が広く2階がそれより狭いほうが安定性はあります。
以上のような建物は早急に診断してもらいましょう。
では、耐震診断はどのように行われるのでしょうか。
まずは耐震診断士が現地調査にやってきます。
設計図などを見ながら耐震性能をチェックします。
建物の構造や築年数、屋根など外観をみます。
次に外壁、床、接合部などもみます。
建物躯体だけではなく、仕上げ材や家具備品のチェックもします。
これら仕上げ材や家具備品は、震度4程度の地震でもかなり大きな被害を受けたりします。
建物周辺の地盤や地形状態も判断します。
これらのことから耐震性能が悪いと判断されたとします。
その後最適な補強計画をアドバイスしてもらえます。
補強設計図が作成され、工事するかどうか持ち主が検討します。
補強工事を依頼すると工事開始となります。
地震のあとは、家の修理費用、避難時や引越しの費用、日用品の購入費用など経済的負担が増えます。
このような場合に助けてもらえるのが地震保険です。
地震、噴火、またはこれら起因による津波、それによって起こった火災、損壊、埋没、流失による損害を補償する災害保険です。
対象となるのは、居住用の建物と家財です。
一般的に地震保険は、火災保険と付帯して契約します。
地震保険は、木造か木造以外か、住んでいる地域などによっても値段が変わります。
一般的に、地震災害の可能性が高いほうが、保険料も高いのです。
災害後の補償については、家屋の状態によって変わります。
全損、半損、一部損、の状態次第です。
一定基準以上の条件を満たした場合が支払いの対象です。
それぞれの判断基準については以下の通りです。
全損...主要構造部の損害額が時価の50%を超えたもの。
また焼失、流失した床面積が延床面積の70%を超えたもの。
半損...主要構造部の損害額が時価の20%以上50%未満のもの。
焼失、流失床面積が延床面積の20%以上70%未満のもの。
一部損...主要構造部の損害額が時価の3%以上20%未満のもの。
または床上浸水した場合。
同様に、家財に対する判断基準もあります。
全損...家財の損害額が時価の80%以上になったもの。
半損...家財の損害額が時価の30%以上80%未満のもの。
一部損...家財の損害額が時価の10%以上30%未満のもの。
地震保険は5年更新です。
新築割引などの割引制度もあります。
大事な家を守るためにぜひかけておきましょう。
阪神・淡路大震災ではその8割が住宅等の倒壊による圧死でした。
木造建築が多い日本では、耐震に対し特に強く意識が必要です。
国土交通省の基本方針では、平成27年までに9割の耐震補強を完了する、としています。
国や地方自治体も耐震診断を無料で行なうなど補助をしています。
また税金面でも、耐震補強をすると所得税や固定資産税が安くなるよう助けています。
地震保険が割り引かれたりもします。
自治体ごとで補助制度が違いますので、お住まいの地方自治体にご確認の上、現在の我が家の状況把握を行うことをお勧めします。
対象診断家屋としては、木造在来工法2階建て以上であること、持ち家であることです。
昭和25年以降平成12年5月までに着工された建物が対象です。
それ以降の建物は現在の法律の耐震基準を満たしたものを建築しています。
ですから、耐震診断は必要ないと思います。
耐震基準を満たしていなかった場合の補強方法としては、いくつか挙げられます。
地盤の悪さが原因ならば、地盤改良をします。
大元の基礎が問題ならば、基礎補修をします。
他にも壁、屋根、土台、柱など多くの要因が考えられます。
これら全て重要なものです。
基準以下なら早急に補修を行いましょう。
耐震診断を依頼する際は、信頼できる業者を選ぶようにしましょう。
自宅に回ってきて、勝手に診断しどこが悪い、直したほうがいいと診断する業者は危険です。
必要のない補修をされてしまう可能性もあります。
十分注意して、業者を選びましょう。
発生のメカニズムは具体的には、３パターン。
他に、プレート内部で発生する場合や、内陸部の活断層で発生する場合があります。
特に、内陸部の活断層で発生する地震の場合、地表面に近いためマグニチュードが小さくても大きな被害を受けることがあります。
十分に注意が必要です。
プレートは海面下にあります。
ですからプレートの境界線や内部で発生する地震は、そのプレート上にある陸地に影響がでます。
日本は、環太平洋地震地帯で、海面下には多くのプレートが分布しています。
よって日本では多くの地震、大きな地震が発生するのです。
地震のエネルギーの大きさはマグニチュードで示されます。
震度はある地点での地震動の大きさを示すものです。
ある地点なので震源地からの距離などにより異なります。
マグニチュードが大きいほど、震度も大きくなります。
日本は木造家屋や建築物が多く存在します。
ですから、地震発生時において、建物の倒壊や火災発生など多くの危険を伴うのです。
地震の際には、倒れてきたタンスや食器棚などの家具の下敷きになることもあります。
また割れたガラスや食器を踏んで怪我をすることも。
これらの危険を少しでも回避し、地震の際に安全に避難ができるように防災対策をしましょう。
同時に、緊急用に普段から防災用品を備蓄管理しましょう。
緊急の際持ち出せる場所に保管しておきましょう。
最低限3日は家族が生活を送れるように日用品も自宅に備えておきましょう。
その際現金が必要になります。
紙幣ですと、面積の3分の2以上が残っていれば大丈夫です。
面積が5分の2以下ですと交換できません。
5分の2以上～3分の2未満で半額交換してもらえます。
硬貨の場合は、模様が分かれば交換できます。
紙幣も硬貨も、燃えて黒くなっていたとしてもその状態を崩さないように銀行へ持って行きましょう。
金庫などに入っている場合は、そのままの状態で持って行きましょう。
炭化している場合、触れると形が崩れてしまう可能性があります。
燃えて跡形がなくても、判別して交換してもらえることもあります。
どんな状態でも一度銀行へ持っていってみるのがいいでしょう。
専門家の判断に任せましょう。
銀行も臨時の窓口を設置して対応します。
過去の実例から、本人確認が取れれば通帳や印鑑がなくても引き出せるような特別措置がされます。
ですから身元確認できるもの、免許証のコピーや保険証のコピーなど持出袋に入れましょう。
身元確認できなければ、お金を引き出すことはまったくできません。
また火災保険などの契約書のコピーも持出袋に入れましょう。
自己保有の資産明細表も作成しておくといいでしょう。
被災後、紛失したものがなにかチェックして被害状況を速やかに判断できるからです。
]]>地震や台風などが起きると被害を受ける危険性があります。
過去にも地震により多くの土砂災害が起きています。
防災対策としては常日頃から、自宅近くのがけなどを見ておきましょう。
どんな場所が危険なのかを知り、身を守るための知識を持って災害に備えましょう。
がけ崩れの前兆としては、がけに亀裂があったり、普段小石が頻繁に落ちてくる、湧き水などがあります。
5m以上のがけは特に危険です。
地すべりの前兆としては、地面にひび割れができていたり、陥没や隆起がある、井戸水の変化などです。
土石流の前兆としては、山鳴りがする、川に流木が混じって流れている。
木や電柱などが傾いている。
雨が降り続いているのに川の水位が急に減少するなどです。
過去に土石流が起こっているところは特に危険です。
特に、地震のあとの大雨には注意が必要です。
地震で地盤が緩んでいるので雨が降ると地すべりなどが起こりやすくなります。
いざというときに、どのような経路で避難すれば安全なのか家族で話し合い確認しましょう。
地震後はラジオなどを携帯し、気象情報に十分注意しましょう。
持ち出し品をそばにおき、避難命令がでたら速やかに避難できるようにしましょう。
避難の際は、川に対して垂直に避難しましょう。
ひとりで逃げずに近隣に声を掛け合いみんなで避難しましょう。
例えば、地震が起きた時、料理をしていてガスを使用していたとします。
もしも出火してしまったら・・・、
以下に、ケースごとの初期消火方法を説明します。
料理中の油に引火して油が燃え始めた場合。
決して水をかけてはいけません。
タオルなどを水で濡らして火の手前から鍋に被せて、空気を遮断します。
石油ストーブで火が大きく燃え始めた場合。
毛布などを上からかけて、ストーブを覆います。
その上から水をかけましょう。
自分の服に引火してしまった場合は、転がるなどして消す。
あるいは、タオルや毛布などをかけてもらい空気を遮断しましょう。
気をつけなければならないのは、すぐに服を脱がないことです。
やけどしていたら、皮膚も一緒にはがれてしまう可能性があるからです。
カーテンやふすまに火が燃え移ってしまった場合。
天井や壁に引火するとますます被害が拡大します。
カーテンはすぐにひきちぎり、ふすまは蹴倒してから火を消しましょう。
もしも天井に火が移ってしまったら、もう限界です。
すぐに避難しましょう。
避難する際は、姿勢を低くして這い蹲るような形になりましょう。
煙は上に昇るため下のほうが煙は少ないのです。
ハンカチなどを口にあて煙をできるだけ、吸わないようにしましょう。
初期手当てを地域の人みんなで協力してできるようにしましょう。
そのために最低限の知識を持ちましょう。
骨折の疑いがあるとき。
絶対に無理に動かさないようにしましょう。
添え木や硬い棒や本など硬いもので腕を固定しましょう。
骨折箇所の上下分くらいの長さのものを使用しましょう。
そしてハンカチ、布、ネクタイ、紐などで縛ります。
強く固定しすぎないように、傷病者の様子を見ながら行いましょう。
出血したとき。
まず止血をしなければなりません。
傷口が汚れていたら、水などで洗い流す。
傷口に、ガーゼやハンカチなど清潔な布をあてます。
ハンカチ、布、ネクタイ、紐などで強めに縛り止血します。
やけどしたとき。
やけどしたら、まず流水で冷やしましょう。
痛みがなくなるまでずっと流水で冷やします。
汲んだ水に浸すより、流水で冷やしたほうがよく冷えます。
何より大事なことは、服の上からやけどした場合は、必ず服の上から冷やしましょう。
やけどして冷やさずに服を脱ぐと、皮膚が服と一緒にはがれてしまう危険があります。
心臓発作や脳卒中などの疑いで倒れている、意識がない人がいたら絶対安静です。
ゆすったりせずに、安静に寝かせて助けを呼びましょう。
吐物などで窒息しないよう顔を横向きにしてあげましょう。
津波は海が深ければ深いほど早く伝わります。
姿をみかけてからでは、もう遅いのです。逃げられません。
津波が発生したら、どのように行動すればいいのか考えてみましょう。
あっという間に波に飲み込まれてしまうので、急いで避難する必要があります。
地域の自治体などで、防災マップなどを作成しています。
地域の危険な場所、避難場所など知らせています。
事前にチェックして、自宅周辺地域の状況把握をしましょう。
津波が発生したら、まず高台に逃げましょう。
とりあえず高台に避難し、次により高いところへの避難場所を考えましょう。
建物でいうと３階相当以上がいいです。
建物に避難する場合は、海岸に面した建物ではなく、2列目以降の建物にしましょう。
海岸などにいる場合は、即座に離れて高台を目指しましょう。
数分の差で命が奪われます。
所持品などを取りに戻らずまず自分の身の安全を優先しましょう。
車で避難はしない。徒歩で避難するようにしましょう。
渋滞などに巻き込まれたらどうしようもなくなります。
津波が浸水してきたら、遠くへの避難は間に合いません。
近くの高台へ避難しましょう。
繰り返しやってくるので、津波警報や注意報が解除されるまでは、避難しましょう。
地震の揺れを感じなくても、津波警報や注意報がだされたらすぐに避難しましょう。
これは発生数秒前に予想して知らせてくれるというものです。
たかが数秒と思われるかもしれません。
そのような行動が取れるように、普段からいざというときの行動を考えておくことが大切です。
地震発生後にはいち早く正しい情報を入手しなければなりません。
情報入手の手段として第一に挙げられるのが、テレビやラジオ放送です。
防災用品として、電池不要の手動式ラジオなどもあるので利用しやすいと思います。
また町内の広報車による案内、鐘を鳴らすなどの方法により案内されることもあります。
幼稚園、学校、会社その他施設の場合は、館内放送で緊急地震速報が案内されます。
携帯電話でも現在、緊急地震速報その他、地震情報を得ることができます。
また停電時に足元を照らすライト代わりにもなります。
いまや多くの人が肌身離さず持っているものです。
ですから、携帯電話での緊急地震速報の案内が効果的だと言われています。
よって携帯電話各社もサービスを始めているようです。
これらの方法から、緊急地震速報を入手したら、
→ 運転中なら停車する。
→ 家の中なら、人をとめて机の下に隠れる。
→ 外を歩いているなら、塀の外を離れる。
→ オフィス街ならビルから離れる。
など、即座に判断して避難しなければなりません。
このような行動を即座に行えるように、普段から防災意識を持ち、その後安全に避難できるようにする。
そのためにも学校、会社や地域での避難訓練が重要となってくるのです。
]]>まず、避難のタイミングです。
揺れが収まり、外の安全が確認されたら、戸外へ出ましょう。
必ず、ブレーカーは落とし、ガスの元栓を締めて戸締りも忘れずに行きましょう。
次に避難時の服装についてです。
頭には、ヘルメット、帽子、防災頭巾などをかぶりましょう。
落下物から頭を守らなければなりません。
両手には軍手をはめます。
避難する際に多くの瓦礫などが落ちていて怪我をするといけません。
普段履きなれた靴を履いていきましょう。
助けを呼ぶ際の笛も首から提げるか、リュックにつけておくと便利です。
防災用品をつめた避難袋を背負って両手はフリーの状態にしましょう。
避難の際にものを除けたり、子供を抱いたりしなければならないからです。
避難する際に気をつけることは。
隣近所の人とみんなで避難すること。
このときは必ず徒歩で行きます。自動車は使わないようにしましょう。
お互い助け合えるし、何か起きたときにお互い安否確認ができるからです。
避難する場所は、避難所とは限りません。
まずは広くて落下物がなく安全そうな、広場や公園、駐車場などに避難するのも大事です。
揺れが収まり、安否確認をし、落ち着いてから指定避難所へ移動した方が安全です。
幼稚園、学校、公園、会社など様々な場所での遭遇が予想されます。
普段から家族でどのようなに行動するか、話し合っておきましょう。
例えば、住宅街ならばブロック塀や門、電柱。
市街地ならば、ビルや建設現場などから離れましょう。
建物の倒壊の可能性があります。
ビルの窓ガラス、看板などの落下物が落ちてくる危険性もあります。
近くに空き地や学校の運動場があればそこへ避難できるといいでしょう。
狭い路地にいる場合は、広いところにでるようにしましょう。
高層ビルなどの中にいる際、避難の際にエレベーターを使用するのは危険です。
停電して閉じ込められてしまうからです。
必ず階段で避難するようにしましょう。
車を運転中のときは、突然止まると追突される可能性があります。
ゆっくりと左側に寄せて停車しましょう。
人が多いデパートや店などでは、慌てず従業員の指示に従って避難するようにしましょう。
大勢が階段やドアに殺到すると大変危険です。
お子さんなどは必ず手をつなぎはぐれないように気をつけてください。
また、巨大地震の場合は、家屋の倒壊にくわえ火災、さらに津波が襲ってくる危険性があります。
揺れがおさまったら周囲の避難所に避難するようにしましょう。
海や大きな川の近くの場合は、津波から避難する必要があります。
すぐに近くの高台や3階以上の建物にのぼりましょう。
津波は発生してから、約6時間程度続きます。
少し小さくなったからといって、すぐに安心しないようにしましょう。
このように、いつどんな状況で地震にみまわれるかわかりません。
常日頃から、いざというときの行動を考えてみることが大事です。