調査によると、建築基準法で定められた耐震住宅は震度6強で倒壊します。
耐震住宅は、建物本体、基礎ともに震度4～5弱が損傷限界です。

近頃、「免震住宅」という言葉をよく耳にします。
従来は「耐震住宅」が一般的でした。

もっとも簡単な方法は、壁を増やして補強することです。
効果も大きい方法です。

今は各自治体の助成で耐震診断はほとんどの場合が無料でできます。

耐震補強工事も、自治体の助成金がでるところもあります。
今このとき、家の耐震強度を見直し地震に耐えられる家にしましょう。

地震のあとは、家の修理費用、避難時や引越しの費用、日用品の購入費用など経済的負担が増えます。
このような場合に助けてもらえるのが地震保険です。

阪神・淡路大震災ではその8割が住宅等の倒壊による圧死でした。
木造建築が多い日本では、耐震に対し特に強く意識が必要です。

発生のメカニズムは具体的には、３パターン。

最低限3日は家族が生活を送れるように日用品も自宅に備えておきましょう。
その際現金が必要になります。

地震や台風などが起きると被害を受ける危険性があります。
過去にも地震により多くの土砂災害が起きています。

例えば、地震が起きた時、料理をしていてガスを使用していたとします。

初期手当てを地域の人みんなで協力してできるようにしましょう。
そのために最低限の知識を持ちましょう。

津波は海が深ければ深いほど早く伝わります。
姿をみかけてからでは、もう遅いのです。逃げられません。

これは発生数秒前に予想して知らせてくれるというものです。
たかが数秒と思われるかもしれません。

まず、避難のタイミングです。

幼稚園、学校、公園、会社など様々な場所での遭遇が予想されます。
普段から家族でどのようなに行動するか、話し合っておきましょう。